人口における高齢者の割合が増加している現在、介護職の将来性が注目されています。
高齢者を対象にした、従来の介護事業は老人ホームを中心とした施設入所型の業務が主流でしたが、高齢者の増加によって施設の数や人員が圧倒的に不足する状況に至ったため、デイサービスや訪問介護など、高齢者が在宅であることを前提とした業務が増えています。
入浴の補助や団体行動のサポートなど、特定の用途に特化した業務も増加していることから、介護職は成長の度合いが高く、今後手に職にする職業としても期待されています。
その一方で、介護職の将来性を疑問視する声が出ているのも事実です。
現在の高齢者は、日本の人口が最も増えた世代の層が占めていますが、それ以降の世代は年々、人数が減少しています。
そのため、年数が経過すると介護施設の数に対し、利用者である高齢者が減少してしまい、施設が余ってしまう可能性が指摘されているのです。ただ、それはまだ先の話だといえるでしょう。
また、介護職は利用者の生活介助が業務の中心であるため、汚物の処理や利用者とのトラブルなどの問題を抱えています。
社会に必要な仕事でありながら、その業務の過酷さから就業者が定着せず、現在でも必要な人員が足りていません。
そのため、人手不足を解消する目的で外国人の労働者を介護職に就ける案が出ているものの、その一方で滞在期間や雇用形態などの問題は現在でも解決されていない現状があります。
高齢者介護は他人事ではなく、誰でも当事者になる可能性があります。業務としての将来性だけではなく、今後自身の身に起こる事柄として考える姿勢が大切です。